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FX取引に欠かせない見るべき経済指標一覧

【勝率90%】雇用統計時にFXで稼ぐでも紹介した雇用統計の他にも様々な経済指標がマーケットには存在します。ですが正直全ての経済指標が為替に影響を与える訳ではありません。またいつもなら影響が出るのに出ない時もあります。その見極めは非常に重要になってきます。

経済指標はFXトレーダーの間では「イベント」と呼ばれることもあります。このイベントの時だけ取引して稼ぐ人も少なくありません。そこで今回は様々な経済指標の中から為替(FX)に影響のあるものをいくつかご紹介いたします。

  1. 経済カレンダーがある。
  2. 前回と予想の数値が同じ場合
  3. 失業率と有効求人倍率
  4. 欧州中銀 下限政策金利(ECB)
  5. アメリカの雇用統計
  6. 各国を代表する株価
  7. その他の経済指標
    1. 景気
    2. 金利
    3. GDP
  8. まとめ

経済カレンダーがある。

経済指標というのは唐突にニュースで発表されるわけではありません。各国の政府や省庁、中央銀行などが予め決めた日時に発表します。またその日時は世界中に公表されます。FX会社には経済カレンダーを更新している会社も多く、これを参考にして取引を有利に進めることが可能です。

こちらは筆者がメイントレード先の1つのGMOクリック証券FXネオの経済カレンダーページです。黄色の四角で囲ってある部分に注目してください。拡大してみていきましょう。

各経済指標にはそれぞれ日時(正確な時間まで)と指標名、重要度前回の値、今回の予想値、結果があります。ここでまず最初に見る場所は重要度です。GMOクリック証券の経済カレンダーの重要度は★0から★5まで用意されています。当然これが多ければ多いものほど通貨に与える影響は大きくなります。

反対に★が1つや2つ程度ではよほど大きな変動値でもない限り影響はほとんどありません。またそこで影響があってもひどく限定的である場合が多いので最初は重要度が★4つ以上のものだけ見ていきましょう。

上記カレンダーの中ではこの5つが★4つを獲得しているのでここだけに注目します。次に見てほしいのは前回と予想の2つです。たまに前回と予想の数値にズレがある場合がありますが、基本的に前回と予想の数値が同じ位である場合と考え方は同じです。気にしなくていいでしょう。

前回と予想の数値が同じ場合

この場合の方が圧倒的に多いです。つまり平常運転している状態であるということ。ここで結果が予想よりも大きい場合または小さい場合に為替は大きく変動していく可能性が非常に高いです。

ここで注目すべきは数値が大きく動けばいいということ。上昇下落は関係ありません。FXでは上昇にも下落にも投資することが可能なので予想と結果が大きく離れているかどうかにだけ注目しましょう。

それでは次に重要度が高いものがどういった経済指標で更にどういった影響を与えるのかを見ていくことにします。

失業率と有効求人倍率

この2つはセットで公表されることが多いです。失業率は雇用統計の発表時に一緒に公表されます。

失業率は読んで字のごとく職を失った人の割合です。しかし単純なリストラの数字ではなく転職する際に辞めた場合や仕事を始めたばかりの人も含めるので非常に広義です。更にアメリカは転職が文化の如く染みついています。日本では『転職=悪』という印象が強いですが、アメリカでは転職の数だけ技術力があって優秀と真逆です。筆者のアメリカの友人から『今何の仕事しているの?』と聞かれて『前と変わってないよ』って答えると『大丈夫?』と心配されるほど。

そして為替への影響はというと、従来では雇用統計と同じくらい大事な情報として注目されていました。その証拠にFX関連の他のサイトでも注目しましょうという内容が目立ちます。しかしそれらは比較的古い情報で近年はあまり影響を持っていないイメージです。

▼アメリカの失業率

失業率は年々減少傾向にあり日々の変動で上下することはありますがそれでも影響を感じることはありません。しかしこれが今後上昇してきて4.5%から5%を超えるようであれば失業率の影響は大きくなってくると思います。つまり現在の失業率は低水準なので、低水準から低水準に変わったと発表があっても市場心理に大きな変化は与えられないということです。

日本の失業率もまたアメリカと同様に低く大きな影響を持っている印象はありません。2009年から失業率は下落をはじめ2014年からは4%を下回った状態を維持していますが今後これが逆転して再び4%を超えるようであれば影響度も高くなる可能性は高いと思います。

有効求人倍率とは「職を求めている人が多い」か「労働者を求めている企業が多い」かを表している数値です。倍率1を中心として1より下回れば下回るほど求職者が多いことを意味していて1よりも高ければ高いほど企業が人手不足状態にあるとされています。

日本の最新有効求人倍率を見ると1.63となっているので人手不足状態が深刻化していることが伺えますが人手が余って職に就けない人が溢れるよりも断然良いでしょう。ですが企業にとってはこれが今後更に上昇するようであれば給与や待遇を上昇させなければ人が集まらず結果そのしわ寄せが労働者に向けられる気もします。

しかし近年では全体の半数の企業が副業を認めているように労働者を分散させることでこういった人手不足状態を緩和しているように感じます。

欧州中銀 下限政策金利(ECB)

ユーロ圏の政策金利発表だけでなく政策金利の発表は日本やアメリカ、オーストラリアなど各国の政策金利でも同様の影響を持っており非常に注目されています。政策金利は各国の事情により上昇下落その理想は様々です。GMOクリック証券の経済カレンダーでも★5で表示されているので雇用統計同様に注目しましょう。

政策金利が為替に与える影響としては事前にGMOクリック証券の経済カレンダーでも予想値が与えられます。それを発表の数値が上でも下でも大きく乖離した場合に為替に影響を与えます。

ドル円でもユーロ円でも上昇するか下落するかは正直その時々の状況によりますが、動きに乗って順張りで仕掛けることで利益を狙うことが可能です。

特にアメリカの政策金利の発表時には予想と結果が同じでもUSD/JPYが大きく動きます。その数値は数十pips程です。それほどまでに政策金利の発表は世界中の投資家が注目していて、みんな「今日は動くぞ」と身構えているのです。

ただ大事なのはその国の通貨ペアをトレードすること。アメリカの政策金利が発表されたのにユーロ/円の取引では期待以上の効果は得られないので注意してください。

アメリカの雇用統計

全経済指標の中で最も重要な指標。それがアメリカの雇用統計です。最初は前の政策金利と雇用統計の2つだけでFX投資するのも悪くないチョイスです。

雇用統計は最初に説明した失業率と非農業部門雇用者数がセットになったものですが失業率は解説通り最近はあまり影響が無いので非農業部門雇用者数のみ注視するようにしましょう。非農業部門雇用者数で注目すべきは政策金利同様に予想と結果の差です。

非農業部門雇用者数とは、農業関係の職業に加え経営者と自営業者を除いた全ての業種で働く人達の雇用者数の増減を表しています。アメリカ経済の発展に必要な増加数は毎月20万人とされているのでこれを下回る結果だと投資家の好感度は高いです。これとは反対で20万人を下回るような場合で特に10万人を割り込む場合は大きく経済が傾く可能性があります。

雇用統計の発表によるFXトレードの方法は下のリンク先にまとめているので是非1度チェックしてみてください!

【確率90%】雇用統計時にFXで稼ぐ

各国を代表する株価

日本を代表する株価は「日経平均株価」で、アメリカを代表する株価は「ニューヨークダウ平均株価」です。日経平均株価やニューヨークダウが大きく変動するとドル円にも大きな影響を与えます。

ただ株価は雇用統計や政策金利に比べると大きな影響には繋がりませんがリーマンショックやVIXショック、米中貿易摩擦による日米の株価暴落などの歴史に刻まれるような暴落では為替も影響を受けます。実際に米中貿易摩擦では2円も円高になりました。

また動きは小さいものの日経平均株価やニューヨークダウが上昇すれば円安に、下落すれば円高になることが多いです。また日経平均株価とニューヨークダウは互いに相関していていずれかが上昇すればもう片方も上昇します。

ですので近い将来(数日~数週間程度)の日経平均株価またはニューヨークダウが上昇または下落を予想することが出来れば為替取引にも活用できます。

簡単な株価予想材料として空売り比率があります。空売り比率には2種類あり「価格規制あり比率」と「価格規制なし比率」があります。「価格規制あり」の方は機関投資家などの何千億から何兆単位の資金を動かす組織が空売りしている割合を示したもの。一方で「価格規制なし」の方は一般個人投資家が空売りしている割合です。

空売りというのは売りから入る方法なのでいずれ「買い戻す」注文が入ります。つまり言い換えれば空売り比率が高ければ高いほど「株価が上昇する」確率が高いということです。実際に空売り比率が高い状態が続いているときは株価の下落が続いているときが多く、また近い時期で上昇することが多いです。

当然、個人投資家よりも機関投資家の方が扱っている資金量が多いので「価格規制あり」を注目すべきですが合計比率も同時に見ていくといいでしょう。

これは2019年2月付近の日経平均株価の動向ですが価格規制ありの比率が約42%(中央値は35~38%位)の時は上昇していきました。そして2月8日には空売り比率合計が48.7%で大きく上昇しました。この時の価格規制ありの空売り比率は39.2%でした。これも高い水準です。

上の写真で上昇が始まった1月末~2月上旬では価格規制なしの比率は5.1%~7.6%とそれほど高い水準ではありませんでした。こういったことからも価格規制ありと合計比率の2つに注目すべきといえます。

空売り比率は当サイトでも日々更新しています。空売り比率は株価と為替両方で非常に重要な数値なので毎日確認する習慣を身に付けましょう!

空売り比率集計

その他の経済指標

経済指標はまだまだたくさんあります。労働コストや景況判断指数といったものまであります。為替が変動する幅は大きければ大きい程、勝率も利益も高くなることから最初は★5つの重要経済指標(雇用者数や政策金利)のみを注視すればいいですが慣れてきたら★4つ以下の下記事項にも注目してみていくといいです。

景気

好景気と報道されることで世界中から資金が集まることで金利や株価が上昇し、通貨高にもつながります。反対に不景気と報道されれば海外に資金が流れていって通貨安となってしまいます。

金利

金利が高い国には資金が集まりやすいです。それだけ後で返ってくる恩恵も大きいからです。それが成長し安定している国であればあるほど返済能力も高く安心します。ですので金利が上昇すると通貨も上昇する可能性が高いです。

GDP

国内総生産をGDPと言います。シンプルにこの数値が高ければ経済が潤っている証拠です。GDP成長率は失業率などと同じでその流れを把握しておくことが重要です。当然、GDP成長率が高ければ高い程、通貨高になります。

まとめ

・最初は雇用統計政策金利だけで十分

・失業率は近年ではあまり重要視されていない傾向にある

・空売り比率を見ることで将来の為替動向が読める

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