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2020年4月に再び株価大暴落か?

新型コロナウィルスの影響で24,000円以上あった日経平均株価は一転して一時16,000円台まで下落してしまいました。しかしその後日本銀行の資金供給を受けて株価は大きく上昇し、現在は19,389円(3月27日時点)にまで回復しました。

このまま回復していくものだと思われがちですが、筆者は反落して再び急落。16,000円も割り込んで14,000円台まで下落する可能性があるとみています。

対策を考える

理由の前に今やるべき対策を考えたいと思います。正直、いまは絶好のチャンスです。株を始めようか迷っていた方は是非始めるべきでしょう。一見避けるようなタイミングですが、コロナが完結したら上昇していくことは必至なので、チャンスとすべきでしょう。

対策1.プットオプションを買う

先ずはプットオプションを買うことです。プットオプションは以下の特徴があります。

  • 損失限定
  • 利益無限大
  • 利益になる確率はとても低い

プットオプションは非常にオススメです。特にボラティリティが高い今は価格が振れやすいので買い方には追い風です。利益になる可能性は低いですが、反対売買で途中決済することを前提とすればその可能性はかなり高くすることが出来ます。

例えば現在の日経225OPの6限月プットオプション15000の値段は530円なので、53万円あれば購入することが出来ます。(手数料を除く)最悪の損失はこの530円(53万円)ですが、6営業日前には1,420円(142万円)にまで高騰していました。

もう少し安いプットオプションを買いたい場合は、直近限月がオススメです。今(3月27日)で言えば4限月のプットオプションになります。4限月で後は同じ条件にすると125円なので13万円あれば買えますね。

OTMだと価格が安いので損失する金額も少なく済みますが、反面大きく高騰するような場面(日経平均株価が急落するようなとき)であまり大きく稼ぐことが出来ません。

例えばプットオプション8000だと5円(5,000円)なので最大損失も5,000円ですが、直近半年の最高値は44円(44,000円)です。OTMになればなるほど変動も鈍いので、OTM過ぎるのはオススメできません。

対策2.先物を売る

初心者にはオススメ出来ませんが、シンプルに先物を売る方法もオススメです。プットオプションとの違いを下にまとめます。

  • 損失が無限大
  • プットオプションよりも利益が大きい可能性がある

日経平均先物には2種類ありLargeとMiniがあります。Largeは1枚あたり1万円の変動に対してMiniは500円です。必要資金も大きく異なります。オススメはMiniです。資金が大きい人も少ない人もMiniがオススメです。

恐らく先物Largeを取引している人は少ないと思います。Largeの利点は何か別のポジションを取った時の組み合わせに使用するくらいで単体で取引している人を私は見たことも聞いたこともありません。

先物は値動きが激しくほんの一瞬で数万円損益が発生する銘柄でもあります。損失が無限大ともあって、あまりオススメではありませんが逆指値設定をすることで損失リスクは軽減できます。

対策3.合成ポジション

次は合成ポジションです。上記の先物を売ることの他にプットオプションも売ります。この方法は銘柄ごとでデルタが異なるので先物を売る行為よりも更に上級向けではありますが、以下の特徴があります。

  • 日経平均が上昇しても利益
  • 日経平均が下落しても利益
  • 日経平均が大きく下落しても利益
  • 日経平均が大きく上昇すると大きく損失

一概には言えませんが、こういった特徴があります。プットオプションを売ることですぐさま利益を獲得することが出来ます。プットオプションを売るということは日経平均が上昇することを見越しているので、日経平均が下落すればするほど損失が出てしまいます。しかし先物を売っていることで先物の方で利益が発生することからプットオプションでの損失分をカバーすることが出来るという仕組みです。

しかしプットオプションを売ることでの利益は限定されているので、日経平均が大きく上昇してしまうと先物の損失が膨らみ大きく損失してしまいます。

また利益といってもかなり少額になってしまいます。

利益になる可能性は対策1・2よりも高いですが、利益になった時の金額が小さいのが対策3ということです。

対策3で紹介している方法はまた詳しくは別記事で紹介しますが、以下の記事を事前に予習しておくと理解度も深まると思います。

暴落予想する理由

再び底を掘り下げる理由として先ずは新型コロナウィルスの影響は依然拡大を拡げており終息していないことです。今回の下落はこのコロナウィルスが影響としている中で起こっています。反発は各国の中央銀行が政策を投じていることが要因ですから、その影響も限定的です。各国の首脳が長期戦を主張していることからもいずれ剥がれ落ちると思われます。

国内ではオリンピック延期を機にオーバーシュート気味に感染者が急増しています。3月28日では東京都内で60人以上が感染し、千葉では障害者施設で57人が感染しました。

もはや東京の緊急事態宣言は時間の問題ですから、日本ビジネスの中心部が停止すれば日経平均株価はまたも暴落。仮に日銀が2,000億円、3,000億円を投入しても売り圧力に対抗できるだけの力は少ないと思われます。

また、日銀が日本の株価の為に数兆円を投じている現状はあまり相応しいものではありません。日本株を大量に買ったところで富裕層の懐は潤いますが、大多数を占める国民には悪影響しかありません。経済政策としては現金還元策や食料品物資の供給、ライフラインの無償化などを実施した方が数百倍も良いと思われるからです。

ただ日本銀行が日本株を買うことを止めてしまうと日本国が傾く可能性が高く、一概には言えませんが株式市場への資金供給を完全に停止させるのも不安が残ります。

仮に日本銀行が株式市場への介入を完全停止した場合は日経平均株価も10,000円をもしかしたら割り込む可能性もありそうです。

世界中のビジネスが停滞するわけですから、1ヶ月でも停止しただけで破綻する企業が出る中でこれは数ヶ月、半年と長引けば多くの企業が倒産し、失業者も溢れかえってしまいかねません。

非常に難しいところです。

SNSでは政府への批判も多いですが、かなり重大で難しい局面なのでほどほどにして国民全員で力を合わせ乗り越えていきたいところです。

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