景気ウォッチャー調査の見方
内閣府が毎月実施・公表している統計データで日経平均株価と深く密接した動きを見せています。結論から言うと、景気ウォッチャー調査は景気の先行指標として用いられています。景気ウォッチャーが下落すれば日経平均株価も近い将来下がる可能性が高く、景気ウォッチャーが底打ちして上昇すれば日経平均株価も下落が落ち着くとされています。
景気ウォッチャー調査の元データはこちらからダウンロードできます。
2021年11月の景気ウォッチャー調査では56.3pointと高く上げていますが、2021年12月の日経平均先物価格の月足は陽線（上昇）でした。※12/24時点 同月は下落目線を見ていた投資家も多かっただけに上昇は多くの投資家を裏切る結果になりました。但し、10年以上の長い景気ウォッチャー調査指標を見ても現在は高値圏にあり、相場の反落も予見できます。
上記チャートを見ると景気ウォッチャー調査と日経平均株価が相関関係にあることが分かります。先行き判断DIは２～３ヵ月先の景況感を予想したもので、現状判断DIはその遅れを取る指標ですが、日経平均株価の先行指標として十分活用できることが見て分かります。
但し、これら景気ウォッチャー調査にも弱点があります。それは突発的な経済事象には瞬時に対応することが難しい点にあります。事実、下の図を見て頂くと分かりますが、東日本大震災ショック（2011年3月）やコロナショック（2020年2月）は同時に下落していることが分かります。このことから分かるのは瞬間的な事象には弱いことが分かります。
そこで突発性の高いパンデミックはヒンデンブルグオーメンや機関投資家の手口を細かく分析することで対策を立てる必要があると思われます。
景気ウォッチャー調査は最近株価が堅調に推移している様な時期には重要度を上げて高値圏あるいは安値圏のピークに到達するような際には他の指標とセットで情報収集。パンデミックへの対応としてヒンデンブルグオーメンや機関投資家の手口を日々統計分析する様な使い方が望ましいと思います。
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